研究業績 研究業績
１．著書 
『看取り難民にはなりたくない ―最期まで美味しくビールを飲むために―』 
西本真弓（著）、晃洋書房、2023年３月30日、224頁
ISBN-10 4771037426 ISBN-13 978-4771037427
「さまよえる高齢者の現実 ―療養病床を持つ病院の個人データからみえてくるもの」
清水哲郎（編）、『高齢社会を生きる―老いる人／看取るシステム』、東信堂、2007年10月20日
第６章（西本真弓担当）、pp.141-164
２．学術論文（査読あり）
「大学経営の観点から見た私立薬学部入試科目」
西田喜平次、西本真弓
全国大学入学者選抜研究連絡協議会・独立行政法人大学入試センター、『大学入試研究ジャーナル』、2021年３月、第31号、pp.154-160
「地域の在宅療養支援診療所数に影響を与える要因 ―都道府県データを用いた実証分析―」
西本真弓、西田喜平次
厚生労働統計協会、『厚生の指標』、2019年４月15日、第66巻、第４号、pp.22-28
「子の看護休暇の取得要因に関する分析」
西本真弓
阪南大学学会、『阪南論集 社会科学編』、2018年10月31日、第54巻、第１号、pp.1-13
「育児休業取得後の復職率に関する分析」
西本真弓
日本経済政策学会、『経済政策ジャーナル』、2018年５月20日、第13巻、第１・2号、pp.3-19
「配偶者出産休暇の取得を促す要因分析」
西本真弓
阪南大学学会、『阪南論集 社会科学編』、2016年10月31日、第52巻、第１号、pp.1-11
「介護のための休業形態の選択について ―介護と就業の両立のために望まれる制度とは？」
西本真弓
労働政策研究・研修機構、『日本労働研究雑誌』、2012年６月、第623号、pp.71-84
「地域データによる晩婚化・少子化の分析 」
西本真弓、駿河輝和
阪南大学学会、『阪南論集 社会科学編』、2011年３月31日、第46巻、第２号、pp.19-39
「医療療養病床と介護療養病床の選択要因―ある療養病床を有する病院の事例から― 」
西本真弓、吉田あつし
医療科学研究所、『医療と社会』、2009年10月30日、第19巻、第３号、pp.221-233
「就業状態や職種が男性の結婚に与える影響 」
西本真弓、七條達弘
日本人口学会、『人口学研究』、2007年５月31日、第40号、pp.37-49
「介護が就業形態の選択に与える影響」
西本真弓
家計経済研究所、『季刊家計経済研究』、2006年４月15日、第70号、pp.53-61
「育児休業取得とその取得期間の決定要因について」
西本真弓
労働政策研究・研修機構、『日本労働研究雑誌』、2004年６月、第527号、pp.63-75
「親との同居と介護が既婚女性の就業に及ぼす影響」
西本真弓、七條達弘
家計経済研究所、『季刊家計経済研究』、2004年１月15日、第61号、pp.62-72
「ゼロ可変カウントデータモデルを用いた育児休業制度に関する実証分析」
西本真弓、駿河輝和
日本統計学会、『日本統計学会誌』、2002年12月、第32巻、第３号、pp.315-326
「等価尺度と子どもの費用ー『消費生活に関するパネル調査』を使用してー」
駿河輝和、西本真弓
家計経済研究所、『季刊家計経済研究』、2001年４月15日、第50号、pp.25-31
「既婚女性の再就業に関する実証分析」
駿河輝和、西本真弓
家計経済研究所、『季刊家計経済研究』、 2001年４月15日、第50号、pp.56-62
３．学術論文（査読なし）
"Choices of Leave When Caring for Family Members: What Is the Best
System for Balancing Family Care with Employment?"
Mayumi Nishimoto
The Japan Institute for Labour Policy and Training、Japan Labor Review、Winter 2017、Volume 14、Number 1、pp.45-67
「就業女性の子供数決定に関する計量分析」
西本真弓
大阪府立大学、『経済研究』、2001年９月30日、第46巻、第４号、pp.63-78
４．研究ノート（査読あり）
「若い世代の夫婦の子供数に影響を及ぼす要因」
七條達弘、西本真弓
数理社会学会、『理論と方法』、2003年９月30日、第34号、pp.229-236
「育児支援策が出生行動に与える影響」
駿河輝和、西本真弓
国立社会保障・人口問題研究所、『季刊社会保障研究』、2002年３月25日、第37巻、第４号、pp.371-379
５．研究ノート（査読なし）
「在支診における看取りは目的どおりに機能しているのか？―大阪府在支診の個票データによるアプローチ―」
西本真弓、村上雅俊
阪南大学学会、『阪南論集 社会科学編』、2017年３月31日、第52巻、第２号、pp.151-167
６．その他
「介護離職ゼロはどうすれば実現できるか」
西本真弓
日本評論社、『経済セミナー2016年４・５月号』、2016年３月27日、第689号、pp.49-53
「ミクロパネルデータの分析手法」
駿河輝和、西本真弓
日本人口学会、『人口学研究』、2003年５月31日、第32号、pp.19-24
７．Occasional Paper
「育児休業取得後の復職率に関する分析」
西本真弓
Occasional Paper NO.55, Institute of Industrial and Economic Research,
Hannan University, 2013 June
８．研究報告書
「診療所による訪問診療や往診が在宅看取り数に与える影響」
経済統計学会、『労働統計研究部会報』、2023年12月13日、第50号、pp.55-69
「診療所による訪問診療や往診が在宅看取り数に与える影響」
経済統計学会、『第67回（2023年度）全国研究大会報告要旨集』、2023年９月７日、pp.75-76
「社会福祉法人が独自で取り組む介護予防事業の効果の検証」
公益財団法人 大阪ガスグループ福祉財団、『大阪ガスグループ福祉財団 調査・研究報告集』、2019年６月、第32号、pp.101-105
研究代表者：田中俊之 （共同研究者：西本真弓、 杉原圭祐）
「在宅療養支援診療所数の地域性に関するデータ分析―都道府県別データによる検証―」
経済統計学会、『労働統計研究部会報』、2017年11月30日、第32号、pp.8-10
「在宅療養支援診療所の在宅看取り数に関する現状と課題」
公益財団法人 在宅医療助成 勇美記念財団、『一般公募 2013年度助成実績 最終報告書』、2014年８月29日、pp.1-34
「在宅療養支援診療所の在宅看取り数に関する費用効率性」
公益財団法人 ファイザーヘルスリサーチ振興財団、『第20回ヘルスリサーチフォーラム及び平成25年度研究助成金贈呈式
ヘルスリサーチ20年 ―良い社会に向けて -講演録-』、2014年６月30日、pp.125-130
研究代表者：西本真弓 （共同研究者：遠藤秀紀）
「大阪府と富山県における在宅看取りの現状」
阪南大学産業経済研究所、『阪南大学産業経済研究所年報』、2014年３月、第42号、pp.56-62
「在宅療養支援診療所の在宅看取り数に関する費用効率性」
公益財団法人 ファイザーヘルスリサーチ振興財団、『第20回ヘルスリサーチフォーラム及び平成25年度研究助成金贈呈式
ヘルスリサーチ20年 ―良い社会に向けて -抄録集-』、2013年11月、pp.24
研究代表者：西本真弓 （共同研究者：遠藤秀紀）
「高齢者の医療と介護」
阪南大学産業経済研究所、『阪南大学産業経済研究所年報』、2009年12月15日、第38号、pp.29-30
「さまよえる高齢者の現実 ―療養病床を持つ病院の個人データからみえてくるもの」
阪南大学産業経済研究所、『阪南大学産業経済研究所年報』、2008年３月21日、第36号、pp.32-33
「高齢者における慢性疾患による入院の費用効用分析」
財団法人かんぽ財団、『生命保険に関する調査研究報告（要旨）』、2008年２月、第18号、pp.14-17
研究代表者：西本真弓 （共同研究者：吉田あつし、佐藤伸彦氏）
９．修士・博士論文
「女性の就業と出生行動及び育児支援制度に関する実証分析」
大阪府立大学大学院 経済学研究科 博士論文、2004年３月
「出生行動と育児支援策に関する実証分析」
大阪府立大学大学院 経済学研究科 修士論文、2000年３月
「我が国の出生率の低下とその経済分析」
和歌山大学大学院 経済学研究科 修士論文、1998年３月
10．学会・研究会報告
「多死社会における『看取り難民』問題」
大阪公立大学 ニューパラダイム研究会、2023年９月９日（大阪公立大学 I-siteなんばにて）
「診療所による訪問診療や往診が在宅看取り数に与える影響」
経済統計学会2023年（第67回）全国研究大会、2023年９月８日（静岡県コンベンションアーツコンベンションアーツセンター グランシップにて）
「オンライン診療のための他職種他機関連携システムの提案」
情報処理学会 第85回全国大会〜ダイバーシティと情報処理〜、2023年３月４日（電気通信大学にて）
報告者：藤田佑衣子、濱崎温大 （共同報告者：藤田佑衣子、池田幸代、瀬戸陽太、前田利之、濱崎温大、柳田陽彩、西本真弓）
「在宅看取りと診療内容、在宅支援医療体制に関する一考察」
大阪府立大学 ニューパラダイム研究会、2019年９月１日（大阪府立大学 I-siteなんばにて）
報告者：西本真弓 （共同研究者：遠藤秀紀）
「在宅療養支援診療所数の地域性に関するデータ分析―都道府県別データによる検証―」
経済統計学会2017年（第61回）全国研究大会、2017年９月12日（法政大学 市ヶ谷キャンパスにて）
「在宅療養支援診療所の実状および今後の課題について」
大阪府立大学 ニューパラダイム研究会、2017年８月26日（大阪府立大学 I-siteなんばにて）
「在宅療養支援診療所の在宅看取り数に関する費用効率性」
第20回ヘルスリサーチフォーラム、2013年11月30日（千代田放送会館にて）
「子の看護休暇の取得要因に関する分析」
社会政策学会第127回（2013年度秋季）大会、2013年10月13日（大阪経済大学にて）
「育児休業取得後の復職率に関する分析」
日本福祉大学経済学部ワークショップ、2012年３月16日（日本福祉大学にて）
「育児休業取得後の復職率に関する分析」
社会政策学会第123回（2011年度秋季）大会、2011年10月８日（京都大学にて）
「介護のための休業形態の選択について ―介護と就業の両立のために望まれる休業形態とは？―」
医療、教育、家族、および組織に関するミクロ経済学実証分析研究集会、2009年２月８日（休暇村紀州加太 会議室にて）
「療養病床における介護保険型と医療保険型の選択要因」
日本経済学会春季大会、2008年６月１日（東北大学にて）
報告者：西本真弓 （共同研究者：吉田あつし）
「療養病床における介護保険型と医療保険型の選択要因」
医療システムと倫理研究集会、2008年２月10日（富山国際会議場 特別会議室にて）
報告者：西本真弓 （共同研究者：吉田あつし、佐藤伸彦）
「介護が就業形態の選択に与える影響」
医療システムと倫理研究集会、2006年２月13日（大阪府立大学 学術交流会館にて）
「介護が就業形態の選択に与える影響」
大阪府立大学 ニューパラダイム研究会、2005年９月３日（大阪府立大学 難波サテライト教室にて）
「介護が就業形態の選択に与える影響」
大阪府立大学 理論・計量経済学研究会、2005年５月６日（大阪府立大学 学術交流会館にて）
「育児休業取得とその取得期間の決定要因について」
大阪府立大学 理論・計量経済学研究会、2004年２月５日（大阪府立大学 学術交流会館にて）
「出生行動と育児支援策に関する実証分析」
日本経済学会秋季大会、2000年９月16日（大阪府立大学にて）
報告者：西本真弓 （共同研究者：駿河輝和）
11．研究助成金
2019〜2023年度 『文部科学省科学研究費補助金 基盤研究（Ｃ） 一般』
「終末期医療における制度、政策に関する実証分析」
（課題番号：19K01708）
総額：4160千円
2019年度：1170千円（直接経費：900千円、間接経費：270千円）
2020年度：1430千円（直接経費：1100千円、間接経費：330千円）
2021年度：520千円（直接経費：400千円、間接経費：120千円）
2022年度：520千円（直接経費：400千円、間接経費：120千円）
2023年度：520千円（直接経費：400千円、間接経費：120千円）
2017年度 『大阪ガスグループ福祉財団 調査・研究助成』（研究代表者：社会福祉法人聖徳会 田中俊之氏）
「住民の自主性を支援する社会福祉法人独自の介護予防事業の効果に関する研究」（共同調査・研究者）
総額：750千円
2014〜2018年度 『文部科学省科学研究費補助金 基盤研究（Ｃ） 特設分野』
「在宅療養における看取りに関する実証的研究」
（課題番号：26520110）
総額：4160千円
2014年度：1040千円（直接経費：800千円、間接経費：240千円）
2015年度：780千円（直接経費：600千円、間接経費：180千円）
2016年度：780千円（直接経費：600千円、間接経費：180千円）
2017年度：780千円（直接経費：600千円、間接経費：180千円）
2018年度：780千円（直接経費：600千円、間接経費：180千円）
2014〜2018年度 『文部科学省科学研究費補助金 基盤研究（Ｃ） 一般』
「出産・育児期における離職および育児休業を含む休業形態選択に関する男女比較」
（課題番号：26380347）
総額：3770千円
2014年度：1040千円（直接経費：800千円、間接経費：240千円）
2015年度：650千円（直接経費：500千円、間接経費：150千円）
2016年度：650千円（直接経費：500千円、間接経費：150千円）
2017年度：650千円（直接経費：500千円、間接経費：150千円）
2018年度：780千円（直接経費：600千円、間接経費：180千円）
2013年度 『公益財団法人 在宅医療助成 勇美記念財団 研究助成金（在宅医療研究への助成）』
「在宅療養支援診療所と在宅看取りに関する現状と課題」
総額：930千円
2011年度 『財団法人 ファイザーヘルスリサーチ振興財団 研究助成金』（研究代表者：筑波大学 吉田あつし氏）
「在宅療養支援診療所の在宅看取り数に関する費用効率性」（研究分担者）
※2012年６月より、研究代表者：西本真弓、研究分担者：日本福祉大学 遠藤秀紀氏に変更
総額：1000千円
2010〜2013年度 『文部科学省科学研究費補助金 基盤研究（Ｃ） 一般』
「育児休業取得後の復職率および出産・育児期における休暇制度に関する分析」
（課題番号：22530293）
総額：3120千円
2010年度：1170千円（直接経費：900千円、間接経費：270千円）
2011年度：650千円（直接経費：500千円、間接経費：150千円）
2012年度：650千円（直接経費：500千円、間接経費：150千円）
2013年度：650千円（直接経費：500千円、間接経費：150千円）
2008〜2011年度 『文部科学省科学研究費補助金 基盤研究（Ｂ） 一般』（研究代表者：筑波大学 吉田あつし氏）
「教育政策や教育効果のミクロ計量分析」
（課題番号：20330041、研究分担者）
2008〜2011年度 『文部科学省科学研究費補助金 基盤研究（Ｂ） 一般』（研究代表者：大阪大学 松繁寿和氏）
「人事制度と従業員の認識および職務行動の変化に関する人事経済学的課題の検証」
（課題番号：20330049、研究分担者）
2008年度 『財団法人 二十一世紀文化学術財団 学術奨励金』
「療養病床における介護型と医療型の選択要因」
（研究分担者：吉田あつし氏、佐藤伸彦氏）
総額：1000千円
2007〜2009年度 『文部科学省科学研究費補助金 基盤研究（Ｃ） 一般』
「介護休業制度、介護保険に関する実証分析」
（課題番号：19530225）
総額：2470千円
2007年度：1170千円（直接経費：900千円、間接経費：270千円）
2008年度：650千円（直接経費：500千円、間接経費：150千円）
2009年度：650千円（直接経費：500千円、間接経費：150千円）
2006年度 『財団法人 簡易保険文化財団 研究助成金』
「高齢者における慢性疾患による入院の費用効用分析」
（研究分担者：吉田あつし氏、佐藤伸彦氏）
総額：300千円
12．市民講座
2022年度 河内長野市川上地区福祉講演会
「在宅医療の現状、そして未来に求められること！」 2023年３月12日（河内長野市 くすのかホール 多目的室にて）
（主催：河内長野市川上地区福祉委員会）
2022年度 公開講座フェスタ２０２２
「最期まで自分らしく過ごすために ― 終末期医療に望むこと―」 2022年11月17日（大阪府咲洲庁舎44階 大会議室にて）
（主催：阪神奈大学・研究機関生涯学習ネット）
2017年度 阪南大学 「オータムセミナー ： あなたはどこで最期を迎えたいですか？」
「病院それとも住み慣れた我が家？ ―今、在宅療養支援診療所に求められていること」 2017年10月25日（阪南大学あべのハルカスキャンパスにて）
（主催：阪南大学 科学研究費補助金研究成果還元事業）
平成25年度 はびきの市民大学 「前期講座 ： 今日の世界情勢と日本の経済社会の諸課題」
「日本の少子化の現状と課題」 2013年７月６日（LICはびきのにて）
（主催：羽曳野市 市民協働ふれあい課 阪南大学提携講座）
平成23年度 はびきの市民大学 「前期講座 ： リーマンショック後の世界情勢と日本の経済社会」
「少子化のゆくえ ―その解決策は？―」 2011年６月25日（LICはびきのにて）
（主催：羽曳野市 市民協働ふれあい課 阪南大学提携講座）
2008年度 阪南大学 「春の公開講座 ： 高齢者医療と高齢者を支える家族のこれから」
「療養病床の行方 ―高齢者医療は？ そしてそれを支える家族は？」 2009年３月14日（阪南大学にて）
（主催：阪南大学 科学研究費補助金・社会還元プログラム）
平成20年度 飛び出す人文・社会科学 〜津々浦々学びの座
「医療保険制度と高齢者医療のこれから」 2008年11月８日（阪南大学にて）
（主催：医療システム研究グループ 代表者：吉田あつし氏）
13．コラム
「在宅療養のススメ ―在宅療養支援診療所の役割とは？―」
ケアスル介護、2024年２月28日公開
「専門家インタビュー 在宅療養支援診療所に関する研究」
健達ねっと、2023年５月５日公開
14．新刊短評
安藤史江（編者）『変わろうとする組織 変わりゆく働く女性たち 学際的アプローチから見据える共幸の未来』
西本真弓
日本人口学会、『人口学研究』、2022年９月30日、第58号、pp.100-101
15．査読経験
2022年度 『人口学研究』
2016年度 『人口学研究』
2009年度 『季刊家計経済研究』 『日本労働研究雑誌』 『季刊社会保障研究』
2008年度 『日本労働研究雑誌』
2006年度 『日本経済研究』 『人口学研究』 『季刊家計経済研究』
2005年度 『季刊社会保障研究』 『人口学研究』
15．委員（学術関連）
2018年度科学研究費助成事業審査委員（2018年12月１日〜2019年11月30日）
2019年度科学研究費助成事業審査委員（2019年12月１日〜2020年11月30日）
